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安全運転、、、
昨年10月に、自分のポートは対 GPIFでは無く、対 TOPIXをベンチマークに考えたいと書いた、、、
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同時期に公開したGPIF計算機で確認すると、金曜日（夕刻）時点でGPIF模擬ポートの年初来パフォーマンスは ＋4.2％、TOPIXは ＋11.8％、、、
うーぱーのポートを今朝、確認したら 年初来＋9.3％、、、
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TOPIX強し、、、
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GPIFの外国株が ＋5.9％なので、日本株の強さが目立つ、、、
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まだAI時代は幕を開けてもいないと思っており、現在はまだ、アーリーアダプターが騒いでいるだけで、本当の普及が始まると、個人の AI 関連支出は爆発的に伸びる、、、
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人間は、一度便利さを味わってしまうと、その便利さを手放すことは出来ない、、、
人によっては、押し活以上の出費もあると思うし、すくなくとも、携帯初期の出費ははるかに超えて来るだろう、、、
PS:
30年債は５％へ、、、
超長期国債の金利水準の理解は、株式収益（CAPM的シャープレシオ）との裁定の影響が大きいことが知られている、、、
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市場分断仮説の一種と言えば一種だが、、、
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株式収益（シャープ的）はグローバル化によって世界中で収斂しやすいため、超長期国債金利も世界中で収斂しやすい、、、
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リーマン前を見ると、潜在成長率もインフレ率も異なる、米・英・独の金利が同じ様な水準だったことがわかる、、、
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伊藤レポートによって日本の株式収益（シャープ的）が世界標準になろうとしていることから考えると、日本の超長期国債金利は英米の水準である５％を目指すと考えることが自然、、、
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現在地、、、
2020/3 コロナ危機からの１年間と、2025/3 トランプ関税騒ぎからの１年間の動きはよく似ている、、、
2021年は、ここから日本株は停滞し、翌年2月のウクライナ侵攻で少し下押しもあった、、、
徐々に原油価格が上昇したのも効いた（21年50$~80$、22年80$~110$）、、、
21年からは、アメリカは失業保険の上乗せ支給による株ブーム、ワクチン普及の速さの一方、日本は「自粛警察」で、経済活動が完全にストップしていた、、、
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日銀がAPIでデータ提供を開始したので、練習がてら、TOPIXと法人所得の関係性を作った、、、
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法人所得は、法企統計の経常利益（金融保険含む）＋直接投資収益（出資所得受取）（国際収支）で表現した、、、
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この内、日銀APIで取得できるものは、後段の国際収支だけだが、海外子会社の連結利益を代理させている、、、
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金融保険含むは古いデータがないので、金融保険除くも参考表示しているが、この所得とTOPIXの決定係数は80％を超えており、「日本の株価は企業所得に連動します」という教科書的結果を再確認、、、
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流石に、NISAも海外株一択から、日本株型に移動してくるんじゃないか？
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日銀 ⇒ https://www.boj.or.jp/statistics/outline/notice_2026/not260218a.htm
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ＰＳ：なお、APIの使い方は、日銀がマニュアルPDFを載せているので、マニュアルをＡＩに読ませて、ＡＩに教えてもらえば使えるようになる、、、
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逆イールドの世界、、、
日銀がどこまで金利を上げることになるのか（ターミナルレート）は、景気循環のイールドカーブの動きで考えると解りやすい、、、
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今まで30年以上、日本でこの景気循環に基づくイールドカーブの動きが見られ無かったのは、中国の後進国キャッチアップにより、日本と中国の賃金の間に裁定が働き、日本の賃金が上がらなかった（デフレ）だったので、ゼロ金利制約によって金融政策が効かなかったからである、、、
しかし、日本は東アジアに比べて賃金が高いという状態では無くなったので、東アジアの賃金上昇と連動し、インフレ時代になるため、金融政策が効く（景気浮揚に実質マイナス金利を使える）ことになったため、金融の世界のイロハである、景気循環に基づくイールドカーブの変化が生じることになる、、、
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現在は、景気循環による①景気回復局面から②景気過熱局面に遷移する段階であり「短期金利主体の金利上昇」（現実に起きていることは、長短金利がパラレルに上昇だが）、これは、イールドカーブがフラットになるまで続く、、、、
30年債金利が4％弱なので、短期金利はまずは、4％まで上がる、、、
そして、②景気過熱局面の末期になると、一般的には逆イールドになるため、場合によっては、短期金利は一時的に４％を超え、そして景気サイクルが下降に向かう、、、
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既に2021年には、アゴラ寄稿文で、この現在の状況を正確に予言していたが、あの時、アゴラ寄稿文を真に受けて、もし金融資産のインフレヘッジが出来た人がいたら、少しは世の中の役に立ったのかもしれない、、、
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「むしろ、国内の債権債務の整理が進むことと、自然利子率が上昇することにより、念願であったデフレからの脱却が果たせ、金融政策が猛烈に効き始めることになるため、喉元を過ぎると国内は非常に活気に満ちた状態になるので心配ないと楽天的に考えている（ただし、現在資産をお持ちの方は、その時に、金融資産を失わないようにだけ備えておかなくてはならない）。」
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